広報ってどんな仕事?未経験から転職する方法や給料も現役広報OLが詳しくご紹介します!

広報ってどんな仕事?未経験から転職する方法や給料も現役広報OLが詳しくご紹介します!

みなさんは「広報」と聞いてどのようなイメージを持ちますか?「マスコミ対応」「企業の顔」「さまざまなアイデアを生み出すクリエイティブな部署」などなど、どちらかというと華やかな仕事が想像されるようです。この記事では、制作会社の営業から広報に転職した私が、日々の仕事や必要なスキルについてご紹介します。

記事の目次

  1. 1.広報の仕事内容ってどんな感じ?
  2. 2.広報とPRの仕事の違い
  3. 3.広報の給料や年収は?ボーナスはある?
  4. 4.未経験から広報に転職したい人が身に付けたいスキル
  5. 5.広報で仕事をするときに会社を選ぶポイント
  6. 6.広報の仕事に向いている人とは?
  7. 7.広報に転職するときのおすすめ転職サイト3選
  8. 8.まとめ

コロナウイルスの影響で、社会一般的にテレワークが推奨されています。また、多くの人が集まるイベントの開催までには、まだまだ時間がかかる見通しです。会社に関する問い合わせが発生することは大いに考えられますが、社内外折衝を含め、広報業務は基本的に在宅勤務で対応可能なものが多くあります。

転職で広報を希望する方で、年収や給与を検討する際は、残業代よりも基本給をベースに考えた方が良いでしょう。

未経験から広報に転職したい人が身に付けたいスキル

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出典 Unsplash

広報という仕事は、自社理解はもちろん、さまざまなステークホルダーに対するコミュニケーション手法を考えなければなりません。そのための訓練として、表面上のクリエイティブな要素のみではなく、世の中に溢れている広告についてそれぞれの意図を考えることが大事です。

製品やサービスといった特徴がわかりやすいもの以外にも、

  • ビジュアル化・言語化しづらい企業イメージをどのように訴求しているのか?
  • どんな企業イメージを与えたいと考えているのか?
といった視点から広告を見てみるのも良いでしょう。もちろん、広報は広告出稿だけが仕事ではありません。昨今は特に、社会問題に対する企業姿勢が強く問われる社会になっています。

リスクマネジメントの視点を持ちながら、望ましい社会のあり方や、そのために各業界や企業がどのような価値を提供できるのか、といった広い視点で物事を捉える思考の癖をつけることも広報の仕事に役立ちます。

①論理力

広報に限ったことではありませんが、施策の実施には予算が必要なことがほとんどです。また、予算がかからなかったとしても、様々な角度から企業の情報発信を担う広報は他部署の力を借りることが多くあります。

お金や人を動かすためには、「なぜ、その施策が必要なのか?」を論理立てて説得し、巻き込んでいくことが必要です。「なぜ」を深掘りしながら、ロジカルに相手を説得し、納得させる力があると、大いに活かせるでしょう。

②コミュニケーション力・折衝力

上記とも関連しますが、広報は社内外問わず多くの人と関わる職種です。表面で見える華やかな業務の裏側では、いずれも綿密な段取りが行われています。特に転職をした場合、社内の人脈を築くためには相当な労力がかかります。

社内ではスムーズに情報共有・連携できるような人脈を作りつつ、社外でははっきりと折衝をしていく対人能力が必要な職種です。

③スケジューリング能力

広報は多くのプロジェクトに参加することが多く、また、製品リリースなどは情報解禁期日が定められています。ひとつひとつのプロモーションがすべて期日通りに進むよう、社内外との連携を取り、数多くのタスクを把握しながら正確にこなしていく能力が求められます。

くわえて、途中のアクシデントも視野に入れるなど、見通しを持ったスケジュール管理も必要です。

④注意力

広報は企業を代表して情報を発信する部署です。誤った情報を発信してしまえば、企業の信頼に直結する責任の重い部署でもあります。そのため、発信するひとつひとつの内容に関しては精査、監督が必須です。

業界新聞に提出する短いニュースリリース1本であっても、数値や単位、表現に気を配ってチェックする。そんな地道な作業に対しても、きちんと集中力をもって取り組む力が広報には必要なのです。

広報で仕事をするときに会社を選ぶポイント

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広報は少人数で業務を担っている会社が大半で、求人もそれほど多くない傾向にあります。特に未経験者の募集は少ない職種かもしれません。

とはいえ、企業イメージ向上や企業の社会的責任への意識は年々高まっており、広報活動はますます重要視されることが予想されます。広報への転職を考える際は、下記のような視点から企業研究を行いましょう。

ポイント① 広報募集の背景を考える

元々広報がある企業が発信を強化するために募集をしているのか、広報がない企業が新規立ち上げのために募集をしているのか、その2点だけでも大きく異なります。

特に後者の場合はそもそもどのような情報を発信すべきなのかを企業が把握できていない可能性もあり、入社後は自身の企業理解に加え、経営層に対して働きかけて会社を動かすなど、パワフルに立ち回る必要があるかもしれません。労力の分、やりがいも非常に大きなものになるでしょう。

ポイント② 企業の課題点を考える

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広報の仕事に向いている人とは?

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